Jリーグは25日、シーズン移行に伴う2026年「特別シーズン」のJ1・J2クラブライセンス判定結果を発表し、新たにFC今治にJ1クラブライセンスが交付された。今治は現在、J1昇格プレーオフ圏内と勝ち点2差の9位につけており、初昇格への第一関門を突破した。J1クラブライセンスが交付されたのは計49クラブとなった。
J1・J2クラブライセンス判定はJリーグから独立したクラブライセンス交付第一審機関(FIB)が実施。交付されると、リーグ戦で順位の要件を満たすのを条件に、J1・J2残留または昇格の資格が与えられる。
J1クラブライセンスが交付されたのは札幌、仙台、秋田、山形、いわき、鹿島、水戸、栃木、群馬、浦和、大宮、千葉、柏、FC東京、東京V、町田、川崎F、横浜FM、横浜FC、湘南、甲府、松本、新潟、富山、金沢、清水、磐田、藤枝、名古屋、岐阜、京都、G大阪、C大阪、神戸、岡山、広島、山口、讃岐、徳島、愛媛、今治、福岡、北九州、鳥栖、長崎、熊本、大分、鹿児島、琉球の49クラブ。このうちいわき、水戸、金沢、藤枝、鹿児島、琉球の6クラブは施設基準の例外規定が適用された。
いずれも「スタジアムを5年以内に新設し供用開始することを約束すること」を条件に例外規定が適用された形。またいわき、藤枝の2クラブは「トレーニング施設を3年以内に整備し供用開始することを約束すること」の条件もついた。
J2クラブライセンスは新たに栃木シティに交付され、八戸、福島、栃木C、相模原、長野、沼津、FC大阪、奈良、鳥取、宮崎の10クラブとなった。このうち八戸、福島、栃木C、相模原、沼津、奈良、宮崎の7クラブは施設基準の例外規定が適用された。いずれも「スタジアムを5年以内に新設し供用開始することを約束すること」が条件とされている。
なお、施設基準の例外規定が適用された計13クラブのうち、いわきと相模原は過去に同じ例外規定を用いてJ2に昇格しており、今年6月末が新スタジアムの具体的な整備計画(場所、予算、整備主体を明記)の提出期限となっていた。
いわきは場所、予算、整備内容の備わった具体的な整備計画が提出されたと評価され、例外適用が継続されることに決定。2027年11月末までに工事完了し、供用開始が行われることが求められる。
一方、相模原は「現時点では、計画の実現可能性について十分な確度を持っているとは言えない状況である」と評価。ただ「現計画に関するステークホルダーへのヒアリング結果や、これまでの相模原市とのコミュニケーションの経緯等を総合的に考慮した」として例外適用の継続が決まり、「具体的な計画」の提出期限が1年延期されることとなった。
高知ユナイテッドSCは「選手の育成体制(アカデミーチーム)」が未充足のため、現在のJクラブで唯一J1・J2クラブライセンスが交付されず、JリーグからJ3ライセンスが交付された。
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Source: 国内リーグ
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